FROM：仮想通貨長者.com AKIYAMA
暗号通貨市場に業界に大きな影響を
与えると言われているビットコインETF。
ここ最近、ETFという言葉を
耳にする機会も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、
「ETFと投資信託とは何が違うのか？」
という点に着目してお伝えします。
この2つの内容を理解するだけで、
暗号通貨で大きな利益を得る可能性が高まります。
それでは、続きをご覧ください。
ETFと投資信託の違いとは？
ETF（Exchange Traded Fund）とは、
上場投資信託といわれています。
名前の通りですが、
投資信託の中の1つの種類です。
しかし、通常の投資信託とは少し違います。
違いは大きく3つあります。
■１．上場か非上場か
ETF（上場投資信託）は、
その名の通り上場している投資信託です。
上場しているETFは、
相場の値動きに応じた
自由度の高い売買が可能です。
急な暴落が起きたとしても、
損切りするなど即対応が可能です。
一方、投資信託の場合は、上場していないため
急な暴落が起きても即対応できません。
基本的に販売会社から購入するため、
自分自身で直接売買ができないのです。
■２．信用取引が実施可能か
ETFは信用取引が実施可能ですが、
通常の投資信託は信用取引ができません。
信用取引とは、自分の運用資金以上の
取引が可能となる取引のことです。
仮に手元運用資金が100万円でも、
300万円分のETFを買ったり、
売ったりすることができます。
また、信用取引は価格が下落している時に
空売り（ショート）ができ、利益を掴むことができます。
一方、通常の投資信託に関しては、
価格が上昇していれば利益を掴むことができます。
しかし、価格が下落している時は、
買い（ロング）しか選択肢がないため、
損を被る可能性が極めて高いです。
■３．手数料の違い
投資信託はそもそも顧客からお金を集めて、
プロが銘柄を選定し運用します。
その分、通常の投資信託は、
非常に手数料が高いです。
一般的な投資信託には3つの手数料があり、
・購入時手数料（買う時の手数料）
・信託報酬（運用中の手数料）
・信託財産留保額（売る時の手数料）
買う時、運用中、売る時、
全てに手数料がかかります。
手数料は販売会社によって決められていますが、
最大で3％も手数料を取られる場合もあります。
銀行やリアル店舗系の投資信託は、
かなり手数料が高いケースもあります。
一方、ETFは投資信託と比べて
運用手数料が安いです。
ETFには2つの手数料があり、
・売買手数料（売・買の手数料）
・信託報酬（運用中の手数料）
基本的に1％以下と手数料が安いです。
そのため、一般的な投資信託に比べて
手数料負けにはなりにくいです。
ETFと投資信託には以上のような違いがあります。
注意することは、手数料や売買の仕方などに
違いがあるので、どこのETF・投資信託を
利用するか十分注意が必要です。
総じていえば、少し手間はかかったとしても、
手数料のことを考えればETFの方がおすすめです。
ビットコインETFが仮想通貨市場に与える影響
ETFがなぜ仮想通貨市場に
大きな影響を与えるといわれているのか。
それは、今まで参入を控えていた
機関投資家が仮想通貨市場に参入をし始め、
多額の資金が流入するからです。
そして、なぜ機関投資家が
ETFに投資をすると言えるのか。
それは、比較的安定的な運用が行えるためです。
機関投資家も投資家であるため、
常にビットコインを投資対象に入れています。
ただ、ビットコインはまだまだ価格変動が激しく、
多額の顧客の資金を扱う機関投資家にとっては、
投資対象としてリスクが高すぎるのです。
しかし、ETFであれば、
比較的安定的な資産運用が行えるため、
機関投資家が参入してくるといわれています。
いずれにせよ、ビットコインETFは、
仮想通貨市場で非常に注目度が高いです。
ここ最近では、カナダやブラジルが
ビットコインETFを承認したと話題となっています。
さらに、米資産運用大手のフィディリティが、
3月24日にETFの目論見書を米国証券取引委員会（SEC）に提出しました。
もしもこの申請が通れば、米国初のETF承認となり、
仮想通貨市場に多大なる影響を与えることは間違いありません。
果たして米国証券取引委員会（SEC）は、
ビットコインETFを承認するのか。
承認された場合に、機関投資家が参入し、
仮想通貨市場の価格高騰に繋がるのか。
今後の動向に目が離せません。
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