BTC、復活までの歩み

公開日：2021年4月17日

FROM：仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA

2020年から急激な価格高騰を見せ、
今では暗号通貨市場全体がお祭りムード。

市場全体をやはり牽引しているのはビットコインであり、
暗号通貨の王様は不動のものだと言われています。

こういった状況でも
記憶にあるのは2017年の仮想通貨バブル。

もとを辿れば1円の価値さえ、
持っていなかったビットコイン。

徐々に価格を上げていき数年間、
数万円単位で価格が推移していました。
（数万円でも異常な出来事ではありますが…）

ゆっくり時間をかけ認知度が広がり取引量も増加。

2017年末には200万円を突破し
その他アルトコインの価格も上昇しました。

2017年では短期間で1億円以上の
資産を築く”億り人”が続々登場しましたよね。

今話すと少し懐かしいような
ワードもたくさんあります。

本日は激動のビットコインがどのような経緯で
今に至ったのかを探っていきたいと思います。

そもそも暗号通貨の生い立ちは

2008年にネット上で発表された、
「サトシ・ナカモト」の論文が元となり
誕生したビットコイン。

2013年のキプロス危機や、
2014年のマウントゴックス事件などで
大きな値動きを見せ、ニュースでも
取り上げられるようになりました。

ですが当時は一般的には広まっておらず、
一部の専門家や金融のコアなファンの間で
話題になる程度でした。

2017年暗号通貨の流れが変わる

今振り返ってみても、
やはり暗号通貨市場拡大の大きな引き金は
「改正資金決済法」の施行だったと感じます。

取引環境が一挙に整備されることとなり、
利用したくても出来なかった人が利用可能に。

爆発的にユーザーも増え、
ビットコインの価格は急騰しました。

世界的に見ても法律が施行がされた
日本個人投資家の暗号通貨市場参入は強烈。

一時は世界の取引量の内、
60％以上が日本人によるものでした。

2017年に流行したICO

暗号通貨を独自で発行し、
プロジェクトの資金を
調達するICO案件が大量発生。

星の数ほどのアルトコインが乱立。

資金調達後に行き詰まるプロジェクトが続出し、
ICOそのものが厳戒な規制の対象となりました。

あまりに盛り上がりすぎたため、
金融庁、中央銀行も動向を注視することに。

被害を訴える個人投資家が増え、
消費者保護、投資家保護を理由に規制が強化。

一般的に、

暗号通貨＝通貨

という認識拡大の阻害、金融機関が
暗号通貨に投資しないための監視が
行われることになりました。

そして2018年、暗号通貨の冬来る。

狂ったように価格高騰していたBTCが、
ある日突然終わりを迎えたのは記憶に新しいですよね。

日本を代表する暗号通貨取引所、
「コインチェック」がハッキングを受け、
日本円にして580億円のNEMが不正に流出する事件が発生しました。

事件発生に伴い、フェイスブック、グーグルなどの
大手企業が暗号通貨に関する広告を一斉に禁止。

取引量もみるみる低下し、
一時は200万円以上の価格になっていたBTCが
30万円まで大暴落。暗号通貨の冬が到来しました。

だがしかし。

2020年、暗号通貨がまたしても大高騰。

100万円に回復したかと思えば、
あっという間に600万円を突破。

多くの人が「暗号通貨はもう終わり」と思っていた中、
以前よりも大きくなり復活した暗号通貨市場。

では復活した理由と前回のバブルと違う
ポイントは何だったのか。

そしてこれからの暗号通貨市場は
どうなっていくのでしょうか。

コインチェック事件を皮切りに、
規制が徹底的に強化されました。

「暗号通貨バブル崩壊」と言われるほどに。

暗号通貨業界は当局からの規制強化とともに、
自主規制にも追われるようになりました。

2018年3月：金融庁が交換業者7社に行政処分
2018年3月：自主規制を公平に制定するため「日本暗号資産取引業協会」が発足
2019年5月：改正資金決済法が成立（資産保全などのルールが超・厳格化）

取引所を運営するためのコストが莫大になり、
取引所の統廃合が進んでいくことに…

2020年、暗号通貨市場が大爆発

2020年、暗号通貨市場が
突如として怒涛の拡大を見せました。

色んな理由がニュースとなり、
2017年の熱狂が再び戻ることに。

結果として要因と思われる理由は大きく2つです。

①新型コロナウイルスに対する「世界的な経済対策」

各国が巨額の経済対策や
金融緩和を行った結果”金余りが発生”

発生と同時に多くの投資家が「現金の価値低下」を警戒し、
資産の逃げ先として暗号通貨を保有する人が増加しました。

②大型投資家の参入

2017年と2020年のバブル期おいて、
最も違う点は投資家の性質だと言われています。

2017年は個人投資家の保有率が大部分を占めていましたが、
法律、環境、投資がしやすい状況になったことで
民間企業がBTCを大量保有することになりました。

特に大きいとされるのが、

「スクエア」「テスラ」
「ペイパル」「マイクロストラテジー」

です。

大企業に並び、大手の投資ファンド、
保険会社も暗号通貨関連に投資していることが
今年に入り多く話題になっていますよね。

ビットコインら暗号通貨は
基本的に他の金融資産に影響なく
連動性もないとされていました。

ですが、テスラなどが大量のビットコインを
保有することでビットコインの高騰により
テスラの株価が上昇するなどの動きを見せています。

テスラ株などはS&P 500と言われる
アメリカの代表的な株価指数にも
大きく影響も及ぼしているため、
関連性が強くなっていると言われます。

今後の暗号通貨市場、ビットコインの価格はどうなる？

多くの金融機関、著名投資家が
今後の予想について発信していますが、
予想のばらつきが大きすぎるため基準というものがない状態です。

2021年末の1BTCの価格予想では
高い予想で約3300万円。

低い予想で約670万円と言われています。

今後BTCの価格が
下落していくという意見はごく少数です。

価格を予測するに当たり
金の価格を根拠とし価格予想している人が多く、
長期的な目で見るべきという声も多いです。

＊金と暗号通貨の類似点
・使用価値はほぼなく、資産価値が世界で共有されている。
・複製することができない
・採掘にコストがかかり、量に限界がある。

金を基軸にし予想する人が多く、

「金より遥かに供給が少ないのに対し
買い手が多いため価格が上がる」

「金の時価総額と
同じに達するから価格が上がる」

などの意見が多いようです。

結論、ほとんどの専門家は
”今後もBTCの価格は上昇する”
と言っているわけです。

であれば、BTCを保有しておくこと、
もしくは暗号通貨へ投資することは
利益を獲得するための近道になるはず。

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