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FROM:仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA
暗号通貨にとって激動の1年となった2021年。
2021年9月には、中央アメリカに位置するエルサルバドルで
BTC（ビットコイン）が法定通貨として採用。
その直後の9月下旬に
中国の暗号通貨全面禁止によるBTCの価格は暴落。
そして、その翌月の10月28日に
フェイスブックがメタバースに本格参入を表明。
暗号通貨に対して様々な意見が飛び交う中
今とてつもないスピードで動き出しています。
そして、何より。
2021年最も話題となったワードは
やはり「メタバース」ですよね。
実はフェイスブックのメタバース事業への参入は
2016年から構想が練られており、
2016年にフェイスブック社が発表した
「10年計画の3本柱」の1つ構想に上がっていました。
社名変更したとこには驚きでしたが
2021年は10年まであと5年というタイミングなので、
非常に戦略的に実行したと言えます。
なぜメタバースがバズワードになったのか？
１つの大きな要因としましては…
コロナの影響による
リモート会議やリモート面接などの
「リモート○○」が大変流行ったことが考えられます。
非対面型のサービスが世間に浸透したことにより
「メタバース」をという存在に関しても、
より身近なサービスになったと考えられています。
そして、もう一つの要因が…
VRの覇権争いの激化によるものです。
これまで世界のあらゆる企業が
インターネット、スマホの覇権を狙ってきました。
そして、それに続く次の覇権が「VR」だと考えられています。
そして、今回のFacebook社の社名変更も
「仮想空間の覇権をとりにきたため」だと考えられます。
その為旧Facebook社は各情報媒体、メディア、
ニュースなどに取り上げられ認知を向上させました。
ハードウェアの進化によって
ハードウェアがニーズに追いつき、
今バズワードになっていると考えております。
そんな中、暗号通貨市場は…？
メタバースは暗号通貨市場にとって
巨大なチャンスになると予想しています。
バンク・オブ・アメリカの
『ハイム・イスラエル』氏によると、
ブロックチェーン技術を使い、ついに
暗号通貨が実際に取引に広く使われるようになるという。
しかし、従来の暗号通貨では価格変動のボラが高すぎるので、
ある種のステーブルコインが主流になるだろうとの事。
アメリカの投資戦略部門を率いる人間が
記者に対して上記を明言していいます。
まだ仮想空間内のインフラ設備と認知は高まっていないものの、
大企業も暗号開発者も仮想世界の構築に向けて競い合っております。
現在の市場規模は…？
そして、事実としてメタバースの関連サービスは
市場として大盛り上がりを見せています。
例えば、メタバースプラットフォームの代表例とも言える
「ディセントラランド」では、ファンの投機的な投資として、
デジタルの資産や土地に目を向けており、
その土地の一画が240万ドルで販売されています。
その他にも「サンドボックス」では、
メタバース内の不動産を430万ドルで販売されていたりと、
驚くような額で取引が行われています。
暗号通貨が仮想世界を支えるブロックチェーンと
相性が良いということはわかっていますが、
最終的には巨額を投資した巨大テクノロジー企業が
支配してしまうのではないかという懐疑的な意見があるのも事実です。
本記事の内容をまとめさせていただくと、
2021年の暗号通貨の市場規模は日本円で約300兆円でしたが、
2022年の市場規模はメタバースが市場を加速させ
その市場規模は日本円で約800兆円に膨れ上がると予想されます。
しかし、歴史を振り返るとそれに便乗し
大規模なハッキングや不正プログラムの流入も予想できます。
仮想通貨長者.ｃｏｍでは、今後もメタバースの動向や
関連企業の動き、暗号通貨について追っていきますので、
次回の記事も必ずご覧いただくようお願いいたします。
本日は以上となります。
仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA
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