FROM：仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA
今月7日、欧州最大手クラスの銀行である
ドイツ銀行が、2022年までに全行員の20％に相当する
1.8万人のリストラを行うと発表しました。
ドイツ銀行は数年前より経営危機が叫ばれており、
年内に破綻するのではとの見方も広がっています。
本当にドイツ銀行が破綻した場合、
世界同時不況が起こり、リーマンショック規模の
不況が再来すると言われています。
世界同時不況ともなれば、
雇用や給与などにも影響するため、
他人事ではありません。
しかし、世界同時不況になった際、
仮想通貨投資家にとってはチャンスとも言えます。
世界経済がガタつけばガタつくほど、
法定通貨の信用は薄まり、仮想通貨の需要が増すからです。
事実、昨年トルコのリラが暴落した際は、
仮想通貨取引量が急増し、経済危機が深刻化している
ベネズエラでも年々仮想通貨取引量が増加しています。
ドイツ銀行が仮に破綻した場合、
世界同時不況となる可能性が非常に高く、
世界各国で仮想通貨への需要は高まるでしょう。
ドイツ銀行は、欧州最大手クラスの銀行で、
デリバティブ商品の取扱高は、7,500兆円。
日本のGDPが約500兆円なので、
15倍に相当する規模のデリバティブ商品を取引しています。
デリバティブ商品とは、株式や通貨、ゴールド、
原油など、原資産の価格を基準に価値が
決まる金融商品の総称です。
ドイツ銀行のデリバティブ商品は、
世界中の金融機関や企業に売られています。
ドイツ銀行が破綻ともなれば、
これらの金融商品が不良債権化し、
世界中に被害が及んでしまうというわけです。
不良債権化とは、ざっくり言えば、
回収が難しい、または回収できない
債権になるということです。
お金を貸したのに返ってこない状態です。
今回、ドイツ銀行が大規模なリストラを発表し、
前向きな見方も出てきてはいますが、
まだどうなるかはわかりません。
「ピンチはチャンス」を合言葉に、
仮想通貨投資家の皆さんは
今後の動向に注目していきましょう。
本日は以上です。
仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA
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