テスラに続き○○も仮想通貨参入！？

公開日：2021年3月9日

FROM：仮想通貨長者.com AKIYAMA

先日、仮想通貨業界を賑わせた
米電気自動車メーカー テスラの
「ビットコイン大量買い」

およそ15億5000万ドル分購入したことを受け、
ビットコインの価格が数分間で3000ドルも
急騰したニュースは記憶に新しいかと思います。

そして実は、またしても大きな存在が
仮想通貨市場に参入を計画していることはご存知でしょうか？

その大きな存在とは、世界的大手の金融機関
「モルガン・スタンレー」傘下の投資部門です。

まだ具体的な詳細までは
明らかになっていないものの、

モルガン・スタンレーはこれまで、
ビットコインへの投資について積極的にリサーチ報告を行い、

「ビットコインへの投資価値を一部評価している」

ことでも知られています。

事実、先月にはモルガン・スタンレーが

ビットコインを大量保有する
米上場企業MicroStrategy社の株式を
全体の約1割に当たる、約80万株取得した

とも報じられています。

そして、米クレジットカード大手も参戦

その他にも、大手金融企業マスターカード社が

「年内に仮想通貨での直接決済に対応する計画」

を発表しました。

そして、今回マスターカードの
計画で注目すべき点。

それは「直接決済に対応する」という点です。

公式ブログでマスターカードは、

「仮想通貨の支持派でも、
懐疑派でも、デジタル資産が決済領域の
重要なパーツになりつつあることは否定できない。

仮想通貨と決済の将来に向けて準備を整えており、
今年中にマスターカードのネットワークで仮想通貨に直接対応する」

と正式に発表しています。

これまで、マスターカードやVISAといった
大手決済会社は、さまざまな仮想通貨関連企業と提携し、
仮想通貨デビットカードを発行してきました。

ただし、あくまでもカード会社の
決済インフラの提供に留まっていました。

仮想通貨を現金に変える形で、
店舗は最終的に現金を受け取る仕組みを整えてきましたが、

今回は仮想通貨の決済を直に対応することで、
店舗は仮想通貨でも受取が可能になるようです。

マスターカードは、

「仮想通貨の利用を推薦するわけではないが、
消費者や店舗、ビジネスがデジタル価値を
転送できる選択肢を可能にしたい」

と説明しています。

日本では先進国の中でも
遅れをとっている「キャッシュレス化」。

2019年より推進し、
世界基準の「40％」を目標に掲げています。

一方で、海外では「暗号通貨決済」の導入が
近い将来、実現しそうなのも事実です。

これ以上、他の先進国より
更なる遅れを取らない為にも、

今後の暗号通貨ニュースに限らず、
日本政府や日本企業の動向にも注目です。

仮想通貨長者.ｃｏｍ AKIYAMA